出版物・リサーチ
| 発行年月 | 出版・寄稿 | 著者 |
|---|---|---|
| 2008.3月 | アメリカの株主総会と日本への示唆 （資本市場リサーチ 第6号） |
研究員 上田 亮子 |
| 2007.12月 | 機関投資家の影響力とその責任 （資本市場リサーチ 第5号） |
研究員 上田 亮子 |
| 2007.11月 | 株主総会における機関投資家の役割と論点 （旬刊商事法務1815号） |
首席研究員 関 孝哉 |
| 2007.8月 | 2007年6月株主総会の状況 （資本市場リサーチ 第4号） |
研究員 上田 亮子 |
| 2007.5月 | 2007年株主総会と機関投資家の動向 （資本市場リサーチ 第3号） |
研究員 上田 亮子 |
| 2007.2月 | 内部統制の理論と実践 共著（財経詳報社） |
首席研究員 関 孝哉 |
| 2007.1月 | わが国企業の取締役会の構成とコーポレート・ガバナンス問題 （資本市場リサーチ 第2号） |
研究員 上田 亮子 |
| 2006.10月 | コーポレート・ガバナンスと今年の株主総会の動向 （資本市場リサーチ 創刊号） |
首席研究員 関 孝哉 |
| 2006.8月 | コーポレート・ガバナンスとアカウンタビリティー 単著（商事法務） |
首席研究員 関 孝哉 |
| 2005.7月 | コーポレート・ガバナンスの実効性 （企業会計 2005年7月号） |
首席研究員 関 孝哉 |
| 2005.3月 | Legal Reform and Shareholder Activism by Institutional Investors in Japan （‘Corporate Governance’ Volume 13 No. 3） |
首席研究員 関 孝哉 |
| 2004.7月 | 企業価値向上のためのＩＲ経営戦略 共著（東洋経済新報社） |
首席研究員 関 孝哉 |
| 2004.7月 | 株主構成と議決権行使 （ジュリスト 2004年7月1日号） |
首席研究員 関 孝哉 |
| 2004.5月 | ドイツのコーポレート・ガバナンス改革と企業の対応 （旬刊商事法務1697号） |
首席研究員 関 孝哉 |
| 2003.12月 | トップマネジメントのコーポレート・ガバナンス 共訳（シュプリンガー・フェアラーク東京） |
首席研究員 関 孝哉 研究員 上田 亮子 |
| 2003.10月 | ドイツのコーポレート・ガバナンス改革とその背景 （旬刊商事法務1675号） |
首席研究員 関 孝哉 |
| 2003.10月 | わが国における新たな株主と企業の関係構築に向けて （経済産業研究所）ウェブ掲載 |
首席研究員 関 孝哉 |
| 2003.10月 | 企業統治構造の国際比較 共著（ミネルヴァ書房） |
首席研究員 関 孝哉 |
| 2003.8月 | 英国コーポレート・ガバナンスの環境変化と改定統合規範の公表 （旬刊商事法務1670号） |
首席研究員 関 孝哉 |
| 2003.7月 | 2010年の株主総会に向けて （取締役の法務 112号） |
首席研究員 関 孝哉 |
| 2003.7月 | 株主による取締役候補者の直接指名 （取締役の法務 112号） 過去掲載分リスト |
研究員 上田 亮子 |
| 2003.6月 | 有効なコーポレート・ガバナンスを目指して （取締役の法務 111号） |
代表取締役社長 大澤 佳雄 |
| 2002.10月 | 英国マイナース・レビューと機関投資家の受託者責任 （季刊 年金と経済） |
首席研究員 関 孝哉 |
| 2002.5月 | 議決権行使-会社と株主のコミュニケーションおよび コーポレート・ガバナンス （月刊 証券アナリストジャーナル 5月号） |
首席研究員 関 孝哉 |
| 2002.4月 | 経済産業省委託研究 ｢コーポレート・ガバナンスに関する調査研究 報告書｣ |
日本投資 環境研究所 |
| 2001.10月 2001.11月 |
広がりをみせるコーポレート・ガバナンス（上）（下） （月間 資本市場194号・195号） |
首席研究員 関 孝哉 |
| 2001.5月 | 英マイナース報告書と機関投資家のガバナンス責任 （旬刊商事法務1594号） |
首席研究員 関 孝哉 |